家財道具の処分は業者に依頼すると費用がかかる？

家財道具一式を処分する必要が出た時、その処分を処分業者に依頼する方も多いことでしょう。

しかし一方で、家財道具の処分を専門の処分業者に依頼すると、費用が高くなってしまいそうで業者には依頼できないという方も少なくありません。

費用をかけたくないのであれば自分で家財道具を処分するしかありませんが、それには人手・レンタルトラック・ゴミの分別・処分費用と数多くのハードルが存在します。

結局、家財道具の処分は業者に依頼すると安心となりますが、いくらかでも安い費用で家財道具の処分ができる方法はないのか、調べてみましたのでご覧ください。

家財道具の処分を業者に依頼する方法とその費用は

家財道具の処分を請け負ってくれる業者は、主に「引越し業者」と「不用品回収業者」の2つの業者になります。

まずはそれぞれの業者に処分を依頼する方法と、それぞれの業者に処分を依頼した際の家財道具処分費用についてみていきましょう。

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引越し業者に依頼しての家財道具の処分と費用

引越し業者に家財道具の処分を依頼する人は、引越しのついでに処分を依頼するというパターンだと考えられます。

引越し業者に家財道具の処分を依頼したいときには、引越し見積もり時にその旨を伝え申し込みましょう。これだけで、引越し当日に業者が不必要な家財道具を処分してくれます。

肝心の引越し業者による家財道具の処分費用ですが、処分費用について明記していない業者がほとんどです。

これは処分する家財道具の大きさや量が各家庭によりまちまちであること、現地で予想以上の家財道具が出てきてしまい、処分費用が見積もりを超えることもあるためと考えられます。

さらに、業者によっては費用にかかわらず、家財道具のすべてを処分してくれない業者もあります。引越し当日の業者による家財道具の処分には、処分費用以外にもリスクがありそうです。

不用品回収業者に依頼しての家財道具の処分と費用

身近な不用品回収業者に家財道具の処分を依頼する時には、直接処分業者に問い合わせ・依頼する必要があります。

不用品回収業者は、年末や引越しシーズンになると地元の広報や地方紙に不用品処分の広告を掲載しますので、一度チェックしてみましょう。

不用品回収業者による家財道具の処分費用は業者によって異なります。しかし最近では、軽トラック1台、トラック一台でこの費用！とわかりやすい費用体系をとる業者も増えています。

不用品回収業者による家財道具の処分費用のおおよその目安ですが、軽トラック1台積み放題で50,000円から、2トン以下のトラックでは80,000円からと比較的良心的な処分費用の業者が多いようです。

不用品回収ならオコマリがオススメ

全国に不用品回収業者は9,000社以上あると言われています。その中には相場とかけ離れた価格を要求してくるなどの悪質な業者がいます。

この記事を執筆しているオコマリでは、お客様に安心して不用品回収を行ってもらうために、全国一律料金で追加料金一切ナシの定額パックプランを業界で初めて提供しています。

部屋の間取り別で料金が決まっているため、明瞭会計で安心です。

例えば、1K・1Rはたったの79,800円（税込）という価格設定となっており、現場の部屋の物量が少なければさらに減額させていただいております。

また、登録されている業者は一般的な不用品回収業者ではなく、オコマリのスタッフが1社1社面談して厳選した業者のみになっており安心です。

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問い合わせやお見積りはすべて無料ですので、気になる方は一度問い合わせをしてみて下さい。

家財道具の処分を業者以外に依頼する方法とその費用

このように、各業者に家財道具の処分を依頼すると、その処分費用は30,000円以上です。

しかしもちろん、家財道具の処分を業者に依頼しなければ、その処分費用は無料、もしくはプラスとなって返ってくることもあります。

ここからは、業者に頼らず「処分費用を抑えて家財道具を処分する方法」についてご紹介します。

家財道具を処分せず知人に譲る

一番簡単に処分費用をかけず家財道具を処分する方法としては、「知人に譲る」というのがおすすめです。

大きめの家電や家財道具は買うと大きな費用が掛かりますから、無料または格安なら譲ってほしいと考える人も多くいます。

特に一人暮らし用家電・家財道具などは人気ですので、これから一人暮らしをする予定の知人に打診してみましょう。

家財道具の価値に対する費用はもらはなくとも、家財道具の運搬費用だけを負担してもらうとお得です。

配送にかかる手間に関しても大手運送会社が提供する大型家具配送サービスを利用すれば、自宅への回収から配送先での設置に至るまで業者が行ってくれるので、1人暮らしの人でも安心して利用することができます。

料金に関しても良心的で、250㎝サイズ（一人用冷蔵庫や洗濯機）の東京から大阪への搬送費は9000円以内で可能です。

新品の1人暮らし用家電であれば3万円～4万円はするので、9000円以内で比較的新しい家電が手に入るとなれば欲しがる人は結構多いかもしれません。

ネットオークションやバザーで家財道具を販売する

業者による処分費用をかけないどころか、家財道具を換金するためにネットオークションやバザーを活用するという方法もあります。

この2つの方法は家財道具の処分としては一番手間のかかる方法ですが、より処分費用をかけずに高く家財道具を買い取ってほしいという方には向いています。

但し、ネットオークションでは大型の家財道具の宅配費用などについてトラブルになりやすいので注意しましょう。

その際も大手運送会社の大型家具配送サービスを利用すれば、明確な料金が設定されているので利用しやすいです。

会社によってサービス内容が多少異なるので用途によって使い分けるのも良いですが、ヤマト運輸であれば

梱包や開墾設置などもサービスに含まれている

ので使い勝手が良いでしょう。

家財道具をリサイクルショップに買取依頼する

もっと手軽に家財道具をお金に換えたいのであれば、リサイクルショップに買取依頼することも可能です。

リサイクルショップによっては、出張買取や出張査定に応じてもらえます。大型の家財道具はお店への持ち込みが難しいですから、そのような物の処分には出張対応のリサイクルショップを利用してみてください。

出張費用や査定費用は殆どのショップで無料です。

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「不用品をリサイクルして賢く処分する方法」

自分でゴミ処分場に家財道具を運んで処分する

業者にもどこにも依頼せず、自分でゴミ処分場に直接家財道具を運んで処分することもできます。この際の処分費用はゴミの重さによって異なります。

同じ方法でも業者に依頼すると処理費用が高くなりますが、自分で家財道具を処理すると意外と費用も手間もかかりません。

大きな家財道具は自治体に回収してもらって処分する

引越しなどの緊急時でなければ、大きな家財道具は粗大ごみとして自治体に回収してもらうことができます。

自治体により方法は異なりますが、まずは居住する自治体のゴミ処分関係の課に問い合わせてください。粗大ごみの回収日程と、その家財道具にかかる回収・処分費用について教えてもらえるでしょう。

自治体に依頼するデメリットとしては、「粗大ごみの回収日が決められていて自由が利かない」という部分にあります。

地方であれば月に1度しか粗大ごみの回収をしていないような自治体もありますから、処分費用にかかわらず家財道具をすぐに処分したいという方には向きません。

家財道具引き取りサービスを利用する

お店によっては、新しい家具を買う際に以前の古い家財道具を引き取るサービスを実施しています。

通販ショップでも対応していますし、大きな家財道具販売店でも対応しているところもあります。※引き取りには費用が掛かる場合があります。

業者に依頼するのは面倒という方は、新しい家財道具を買う際にこのようなサービスを利用すると費用も手間もかかりません。

家電の処分費用は？

家財道具とは家の中のものすべてですから、家電も含まれます。皆さんご存知の通り、家電の処分はその種類によって費用と方法が異なります。

家電リサイクル法によって処分と費用が定められている家電は、エアコン、テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機です。

これらは勝手に処分することはできず、必ず家電店や業者に依頼し費用を払って処分する必要があります。

家電リサイクル法で定められた家電処分費用は以下の通りです。

家電4品目にかかるリサイクル料金

エアコン	972円～
テレビ	1,836円～2,916円
冷蔵庫・冷凍庫	3,672円～4,644円
洗濯機・衣類乾燥機	2,484円～

※別途収集・運搬費用がかかります

リサイクル料金以外の収集・運搬費用は各業者で異なるため、家電の処分を依頼する業者によって処分費用が大きく変わることもあります。

家財道具処分に費用をかけないための手順と方法

様々な家財道具の処分費用を見ていくと、業者に依頼するのは処分費用が掛かりすぎて勿体ないと感じたのではないでしょうか。

家財道具を処分する際にはこのような順序で進めていくと、より小さな費用で家財道具を処分することができます。

家財道具の処分に費用をかけないための手順

オークションに出品する(費用ゼロ)

↓売れなかった

リサイクルショップで買取してもらう(費用ゼロorトラック費用のみ)

↓売れなかった

知人や友人に引き取ってもらう(費用ゼロ)

↓引き取ってもらえなかった

自分でゴミを処分するor自治体に依頼する(処分費用のみ)

↓その時間がない

専門の業者に処分を依頼する(業者の提示する処分費用)

このように図にしてみると、より費用をかけずに家財道具を処分するという方法がいかに時間と手間がかかるものなのかが解ります。

手順の1番から3番までを実施するのであれば、業者への費用はありませんが最低でも処分したい期日の3か月前から行動する必要があるでしょう。

4番ではさほど時間はかかりませんが、大型の家財道具であれば業者ではなくとも人手とトラックが必要です。

家財道具を処分するまで日がないのであれば、費用は掛かりますがすぐに処分を依頼できる5番の業者による処分が適切でしょう。

家財道具の処分に猶予がない状況としては、急な引越し、賃貸暮らしをしていた故人の遺品整理、ゴミ屋敷に対する行政の指導によるごみの処分などが考えられます。

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